ODYSSEY Geopolitics & Business
オデッセイのご紹介 世界情勢、政治、経済金融に関する最先端の情報をお届けする、地政学ビジネスメディアです。
BS日テレ「深層ニュース」に出演しました。 「ミュトス」の提供停止命令などについて解説しました。
オンラインセミナー 石井順也さん×吉崎達彦さん、安田佐和子さん、峯村健司さん、奥山真司さん。次回の開催もお楽しみに。
オンラインサロン 世界情勢、政治、経済・金融を学べるサロン。石井さんたちといつでも話せます。ただいま新規メンバー募集中!
●プロローグ ●先週のマーケット ●今週の米経済統計(予想) ●先週の米経済統計(結果) ●経済統計分析 1. 米住宅関連指標 ・住宅着工 8月 ・建築業者のセンチメント ・新築住宅販売件数 8月 ・住宅ローン7%の代償 2. 9月米国PMI 3. 新規失業保険申請 ●あとがき ●プロローグ 金利上昇の反面、しっかりしている株式市場。なかなか収まらないインフレと利上げ見通しのはざまで、堅調な株式市場は続くのか、統計と共に今後の見通しを探っていきたい。 それではさっそく始めよう。…
〇金利上昇に動じぬ株式市場 先週の金融市場のメインテーマは金利上昇であり、世界の長期金利の上昇が加速しているにもかかわらず、株式市場は意外なほど耐えていると感じるのではないだろうか。…
もう9月も終わり。早いですね。涼しくなってきたと思ったら、天気の悪さもあってか、そのまま秋を感じさせる気候になってきました。今年も早くも終盤戦に入ってきたのかなと感じます。 さて今週は、現代の国際政治における最重要イベントといえる米中首脳会談、それに先立って行われた日米首脳会談を取り上げます。読者の方からいただいたリクエストにも、できるだけお応えした内容になっていると思います。 【目次】 1.先週の動き (1)米中首脳会談 (2)日米首脳会談 2.今週の動き 3.近況報告 4.あとがき *********** 先週の動き *********** 9/20(日) ・米・イエメン首脳電話…
今週も色々と国際政治が動いていますが、やはり最も気になるのは、米国で行われた米中首脳会談。そこで何が話されたのかです。 ■ 米中首脳が会談 習氏がトランプ氏に「台湾独立反対」の立場求める(9/26 朝日新聞) 本稿執筆時点で確認できる限りでは、台湾問題について、トランプ大統領が中国の要請を受けて武器売却を取引材料にしたとか、日本をはじめとする同盟国が不利な発言をしたといったことはなかったようです。まずは米中関係の良好さをアピールする場にとどまったとみられます。 それでも気になるのは、「米中関係の仲の良さ」をアピールするために、トランプ大統領が習近平国家主席に対して「米中は第二次世界大戦の…
9月19日、台北市内で開かれた「2026全社会防衛韌性(レジリエンス)国際フォーラム」に登壇しました。頼清徳総統直属の「全社会防衛韌性委員会」が主催する会議であり、今年で2回目。米国、日本、フィリピン、パラオ、欧州各国から約500人が集まりました。 ■ 頼総統、「平和を一方的な挑発で破壊させない」 民主主義陣営の連携訴え/台湾(9/19 中央社) 私が参加したのは「台湾の安全と韌性のパートナーシップ」をテーマにしたセッションです。司会を務めた台湾国防部(国防省)の徐斯儉・副部長から、中国による台湾や日本への軍事的圧力が急激に強まる中、「第一列島線において日本はどのような役割を担うべきか」と…
●プロローグ ●先週のマーケット ●今週の米経済統計(予想) ●先週の米経済統計(結果) ●経済統計分析 1. 米8月小売売上高 2. 新規失業保険申請 ●注目テーマ 〇タカ派強めた9月FOMC ●あとがき ●プロローグ 先週は中銀ウィーク。前週のECBに続いて、FRBも日銀も0.25%の利上げに動いた。しかし、同じ利上げ幅でもマーケットに与えた影響はそれぞれ異なる。会合やステートメントの内容からマーケットの受け止めまで取り上げます。 それではさっそく始めよう。…
〇日銀利上げ決定も売られる円 日本銀行は9月17~18日に開いた金融政策決定会合で、政策金利を1.00%から1.25%へ、0.25%引き上げることを賛成多数で決定した。 1.25%という水準は1995年以来31年ぶりの高さである。ただし当時が金利の低下局面の途中だったのに対し、今回は上昇局面の途中である公算が大きく、同じ金利水準でもその意味はまるで違うだろう。反対票は2票で、反対したのは浅田、佐藤の両委員だった。この反対票から市場が注目したのは、高市政権が指名した2名が反対に回ったという構図のほうだった。…
シルバーウィークですね。9連休という方もいるでしょうか。私も少し一息つけそうですが、遠出はせず、近場でゆっくり過ごしながら、普段なかなか手を付けられない仕事を時間をかけて進めるつもりです。結局、仕事がメインになってしまうかもしれません(苦笑)。 さて、今週は中東情勢と原油価格の動向、そして今週予定されている習近平国家主席の訪米を取り上げます。前者についてはSaltさんから「前回、なぜ取り上げなかったのか」と責められてしまったので(笑)、詳しく解説することにしました。ドイツの選挙も書こうと思ったのですが、次回、結果を見てから解説します。 【目次】 1.先週の動き ● 中東情勢と原油動向 …
今週も色々と国際政治が動いていますが、注目すべきは連休明けに実現する、米国での米中首脳会談でしょう。なんとトランプ大統領自身が習近平国家主席を空港まで出迎えるとのこと。 ■ 習近平氏訪米は異例の厚遇へ トランプ大統領自ら出迎え(9/18 共同通信) これはかなり力の入った歓迎姿勢を示すものです。5月の訪中での首脳会談が目立った成果を残せなかったことを考えると、大統領は今回こそはと期待を高めているのかもしれません。 その一方で、足元の対イランの軍事作戦の惨状が徐々に明らかになりつつあります。以下の記事では、米側も大きなダメージを受けていたことがわかります。 ■ 対イラン作戦の戦費5兆90…
今週も色々と国際政治が動いておりますが、やはり中東のペルシャ湾周辺の情勢でしょう。今週起きた出来事は世界経済を巻き込み、日本にもかなり影響が出てきそうな流れになっています。 まず気になるのは、フーシ派がイエメンの紅海沿岸の港を掌握したという報道です。ご存知のように、フーシ派は2015年から続くイエメン内戦で勢力を伸ばしている、イランの支援を受けているとされるシーア派の軍閥です。 ■ フーシ派が海峡周辺掌握 イエメン沖ホルムズ代替路(9/11 共同通信) フーシ派は、2023年10月のハマスによる襲撃以降、反イスラエルの立場から紅海に向けて対艦弾道ミサイルを発射するなど、「イスラエル向け」…
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